今、現在進行形で人類の未来をかけた戦いが始まっている

中高年サラリーマンの
松下村塾を主催する
覚醒ナビゲーター・宮成純正です。

前回に引き続き、
最新の国際情勢を取り上げます。
タイトルだけを見ると、
SF映画かと勘違いされそうですが
実は本当の話です。

今回お知らせする内容は主に3つです。
(1)日本の大手マスコミの多くが
   伝えていない中国の人権弾圧、

(2)中国の恐ろしい世界制覇の野望と、
   「中国製ハイテク製品」排除で
   それにブレーキがかかったこと、

(3)米中は武力衝突こそないものの、
   水面下ではサイバー戦や
   スパイ戦などを行い、
   事実上の交戦状態に入ったこと。
   
以上を、読んで頂くあなたに
認識して頂きたいのです。

もっと言えば、
米中のこの度の対立・争いは
地球人類の未来がかかった
戦いでもあるのです。

え?大げさな・・・と
思ったかもしれませんが本当です。
それを解説したいと思います。

【1.中国のおぞましき人権弾圧の実態】

お隣の中華人民共和国では
長い間、少数民族への弾圧を
(チベット人やウイグル人など)
継続していますが、
親中派が多数を占める
日本の大手マスコミは
あまりその事実を
大々的に報道しません。

(報道しているのは、
産経新聞くらいでしょうか?)
 

中国共産党が国内で
強固な報道管制を敷いて
そうした人権弾圧を
やっていることがなかなか
外部にでないこともあります。

 

しかしながら、ここにきて
国際社会がようやく本格的に
中国を叩き始めています。

2018年10月4日にあった
アメリカ合衆国の
ペンス副大統領の
歴史的演説以来、
流れは完全に決定づけられました。
 https://miyanari-jun.jp/2018/10/08/amreica-battle/
 

この演説で、ペンス副大統領は
中国の人権問題については
「中国のキリスト教徒、仏教徒、
イスラム教徒に対する新たな
迫害の波が押し寄せている。
新疆ウイグル自治区では
政府の収容所に100万人もの
イスラム教徒のウイグル族を
投獄し、思想改造を行っている。」
と明言しました。



他にも、中国の
邪悪な意図やたくらみを
軍拡を筆頭に、
発展途上各国には
経済援助の名目で
実は侵略行為を行っているなど
数多くの具体例を挙げて
暴露していったのです。

この演説以降、
「チャイナは危険で邪悪な国家」
「チャイナ政府は地球の覇権を狙っている」
ということが
自由主義陣営諸国では
完全に共通の認識となりました。

その結果、
「中国叩き」「中国排除」が
世界で始まっています。

我々はそのことを
よくよく肝に
銘じなくてはなりません。
 

2018年10月26日に
安倍総理が訪中し、
互いに協調しあう原則を
習近平と確認したものの、

特に、
人権に関して言えば
中国の裏の顔は、
中国の支配を脅かし
独立などの動きをしようとする
少数民族を虐殺・洗脳して、
そこに漢民族が入植・駆逐
していくという問題があります。

かつての
ヒトラーがやったユダヤ人弾圧、
スターリンがやった中央アジアでの
トルコ系民族への弾圧と同じです。

本当に恐ろしい実態があると
知らねばなりません。

引用している
下記の記事の中で
中国政府はウイグル自治区に
強制収容所の存在を
ようやく認めたものの、
拷問やひどい待遇はしていないと
主張していますが真っ赤な嘘です。
https://www.youtube.com/watch?v=mU385GalAX0 

そして、ようやく国連でも
中国の悪しき人権蹂躙問題が
大きく取り上げられる
ようになりました。
https://jp.wsj.com/articles/SB11133722394047733426904584578721245911660?reflink=fb&fbclid=IwAR0K5UQR7f0L2KdoC4Ze0rbeEwmgTi4gnzyfpOEiEM5DhKFoBJem5K_gNuI

日本でも
ようやく関西系のテレビ番組で
(土曜日朝9:30放送の
「正義のみかた」で
 2018年12月22日に)
特集を組んでようやく
ウイグルでの残虐な
現代のホロコーストに
切り込むようになりました。



 
ちなみに歴史上、
共産主義や社会主義を
標榜する国は
「平等」を重視する余り、
自由な言論や思想を認めません。

 
その結果、
共産主義や社会主義を
標榜する国には、
国民の自由や人権を抑圧し、
自国の共産党一党独裁と
国家体制を維持するために
必ず存在するモノが
2つあります。
 
 
それが何かあなたはわかりますか?
 
ズバリ
秘密警察と強制収容所です。
https://www.youtube.com/watch?v=Qdf_Y8wJ5xE

この2つの存在が
国民から自由な言論や思想を奪い、
国家に対して批判的な言動や
集会を行う人物や勢力を
徹底して取り締まり
人権を破壊するのです。

2010年にノーベル平和賞をとった
人権派の活動家・著作家だった
劉暁波さんは
政府に批判的な言動を行ったことで
何度も投獄されました。

その結果、61才という若さで
悲惨な獄中死を
余儀なくされたことも
記憶に新しいですね。(2017年7月)

民主化に向け正しいことを
述べ、行動すると
このように命まで奪われる・・・・
これが中国で起きている実態です。
 

さらに言えば古今東西、
強制収容所で拷問がなかった
国など1つもありません。

ソ連然り。
東ドイツ然り。
ルーマニア然り。
そして、中国と北朝鮮。

れっきとした
強制収容所があり、
何万人、何十万、何百万人
という罪のない人たちが
少しでも
政府を批判するかのうような
言動があれば、あるいはなくとも
政治犯や反乱分子の汚名を着せられ
投獄され、苦しめられています。
 

命からがら
日本や世界各地に
逃れたウイグル人らからの
情報では、拷問は日常茶飯事で
耐えきれずに亡くなった
ウイグル人の遺体は
臓器売買に転用されているとの
情報もあります。

とにかく、
中国に逆らう可能性のある人、
勢力、他民族、思想家には
民主主義に基づく
話し合い等は全くなしで
恐怖・武力・徹底した監視と
言論封殺で高圧的に弾圧する・・・
あるいは
習近平を礼賛する思想を
強制的に洗脳して忠誠を誓わせ
反乱などを起こさないようにする。

これが中国共産党のやり方です。
これがチャイナ政府の本性です。

インターネットで
共産党政府批判をしたら
逮捕されるのは
もちろんですが、
中国国内には2億台ともいわれる
恐るべき監視カメラ網があり、
かつ、
AIによる顔認証機能で
反乱分子の活動を徹底的に
取り締まっているのです。

中国共産党のネット監視の現状20180604_02

【2.自由を封じ込んで世界制覇を狙う中国】

もっと、怖いのは、
中国はアメリカを倒して
全世界に
自分たちの支配を
広げようという野望を
持っているところです。
(後ほど、その巧妙な手口を詳しく述べます。)
 

え?嘘でしょ、と、
思ったかもしれませんが本当です。

第19回共産党大会が
2017年10月18日に開催されました。
国家主席の習近平は
2049年までに
アメリカ合衆国と並び立つ強国になると
全世界に向けて表明しましたが、
それこそが実は、
世界制覇を目指す宣言だったのです。

その場では
「覇権は目指さない」と習近平は
付け加えていますが嘘です。

中国政府が鄧小平によって
経済の開放政策を始めて
もう40年近くになりますが、
それまでは世界制覇の野望は
ひた隠しにしてきました。

その間、アメリカや日本に
スパイを送り込み、
巧妙に日本政府機関や
マスコミに入り込んで
実は着々と内部破壊工作や
親中派を増やすことを
やってきたのが中国共産党なのです。

噂では、日本の公安当局や
裁判所、日弁連などにも
既に親中派や、
日中両方の二重国籍を持った
チャイナ側の手先などが
相当数多く潜り込み、
中国に取って不利な事件や
訴訟は握りつぶされるという
事態も起き始めているという
情報すら有ります。

先ほど例に挙げた
ウイグルでおきている
悲惨な事実などを
日本の多くのマスコミが
取り上げなかったことは
その典型例です。

このような
中国の腹黒い野望について、
アメリカのペンス副大統領は
2018年10月4日の演説で
ものの見事に喝破しております。
軍拡も、海洋進出も、
発展途上国への経済援助も
すべて中国が仕掛ける
「対外侵略」の一環なのです。

(ペンス副大統領は続く
2018年11月に開催された
APECの会合でも
中国の王毅外相の前でその
侵略の意図を非難しました。)

自由を基盤とするアメリカが
地球の覇権を握っている間は
まだいいのです。

(アメリにも問題は多々ありますが、
それでも中国より遙かにマシです。)

しかしながら、中国のように
(平等を重視とする共産主義思想
をベースにしつつ)
強権と統制・恐怖政治によって
自由な言論と活動を弾圧する体制
(共産党による一党独裁)により
地球の覇権を握られることは
非常に危険であると思います。

そこには厳しい監視と
秘密警察・強制収容所が
セットで待っているからです。
自由がなく、暗黒の世界なのです。

かつての
ソ連や東欧諸国と全く同じ世界です。

ベルリンの壁の崩壊で
そうした暗黒の世界は
もうなくなったかと思いきや
中国は着々とそれを地球規模で
復活させるべく準備を
何十年もかけてやっていたのです。

SF映画「20世紀少年」の冒頭には
恐怖と強権支配する
悪の帝王「トモダチ」の
支配に立ち向かった
勇気ある人物たちが
強制収容所に収容され、
苦しんでいるシーンがありました。

まさに、
そんなSF映画と同じ
本当の現実が
中国国内では
実際に繰り広げられており、
万一、アメリカが衰退し
中国を抑えることができなくなると
中国が世界中に好き勝手放題の
地獄絵図のような状況を
実現する危険性があるのです。

ちなみに、
習近平が打ち出している
「一帯一路」戦略は
かつて、13世紀に
ユーラシア大陸の大半を征服し
全人類の人口の3分の2を
支配下に収めた
モンゴル帝国の再来を
目指したものですし、
元々「中華」という言葉は
「漢民族が世界の中心になる」
という意味なのです。

そう、彼らの狙いは
モンゴル帝国のように
全世界に帝王として君臨する
強大な中華帝国の建設が、
4000年来の悲願なのです。

自由を基盤とする明るいアメリカか、
自由と言論を封殺し、
共産党独裁による暗黒のチャイナか?

あなたなら、どちらが
地球の覇権を握る方が
「マシ」だと思いますか?

私なら、迷いなく
自由をベースとする世界を
選びますがいかがでしょう?

【3.日本のマスコミが中国に汚染されている証拠】

チベット仏教の
最高指導者である
ダライ・ラマ法王が

2018年11月に、1週間以上も
来日していたことを
あなたはご存知ですか?
http://www.tibethouse.jp/visit_to_japan/2018/index_201811.html

しかし、
日本のマスコミや
検索サイトも
殆どその事実を
報道しないのです。

なぜか?

中国共産党は、
ウイグル人への人権弾圧だけでなく、
チベット自治区でも
チベット人や僧侶らに対して
大々的に人権蹂躙をしています。

1997年に公開された映画
「セブン・イヤーズ・イン・チベット」
(主演ブラッド・ピット)
で、中国共産党の人民解放軍が
チベットに侵略する場面が
描かれておりますが、
これは誇張ではなく事実です。

あまりに、リアルに事実が
描かれているため、中国では
上映禁止になったほどです。

その真実や実態を
この映画の主人公の一人で、
かつ、実在のモデルとなっている
ダライ・ラマ法王自身に
マスコミを通じて
語らせたくないのが本音です。

そのため、
汚い手段や、狡猾な手を使って
日本のマスコミの中枢を
親中派に染め上げてきました。

本来なら、
この来日のタイミングを捉えて
ダライ・ラマ法王に
人権蹂躙の実態につき
インタビューして
日本や世界にむけ真実を
報道せねばなりません。

しかしながら、
それを全くしないことが
日本のマスコミの多くが
中国共産党の魔の手に落ちた
証拠なのです。

そのことを我々は
肝に銘じておく必要があります。

ちなみに、私が
Facebook上にこの記事を書いて
4日後の11月21日になって
ようやく日経新聞は
来日して10日も経過している
ダライ・ラマ法王の記事を
8面目に小さく掲載しました。

この日の朝刊の一面は、
日産のゴーン会長が逮捕された
記事がデカデカとでて、
世間の耳目がそっちに
行ったところを見計らって
こっそりと記事にしたものでした。

中国にとって
都合の悪い勢力の情報を
極力目立たせないよう
配慮しているかが、
悲しいぐらいによくわかります。

こうした
大手マスコミによる
真実情報の遮断に
対抗する方法は、
ネット上の
ツイッターなどに登録して
心ある人たちとの情報を
接点を持つか、
海外メディアの日本語版により
情報入手が現在は可能です。

【4.中国製ハイテク機器にサイバー攻撃兵器が仕込まれている】

12月になってから、またまた
大きなニュースがありました。

中国の通信機器最大手の
ファーウェイの副会長が
12月1日に逮捕されたニュースは
世界を激震させましたね。

アメリカの中国への警戒感、
いえ、対抗心が本気であり、
ファーウェイなど
中国のハイテク製品の排除を、
同盟諸国に求めてくるなど
その姿勢は強硬であるとの証です。

日本政府も同調しました。

これに
追撃するかのように
EUの欧州委員会の
アンシプ副委員長が12月7日、
公式に
中国のファーウェイ等の
ハイテク製品には、
個人や企業の秘密を盗みだす
チップが製造されて、かつ、
搭載されていると表明しました。
https://www.sankei.com/world/news/181208/wor1812080007-n1.html?fbclid=IwAR26eCvGqYn5iByg4grJsUzy497GlV13r_PT2IihD-BTc9A2N9A7zRFFzos

中国のハイテク製品に、
そうした盗聴ソフトや、
機密情報をハッキングして
中国に密かに送信する
チップが埋め込まれているとの
噂は兼ねてからありました。

(アメリカでは、
2012年に下院の情報委員会で
既にその危険性は
指摘されていました。
特に、ファーウェイとZTEは
名指しで挙げられていました。
しかし、中国市場欲しさに
中国を怒らせたくなかった
オバマ・前大統領は、一切
手をうちませんでした。)

2018年12月に入り、
EUが正式にその事実を認め、
対外むけに公表したのです。

日本政府も遂にそれを認めました。

安倍総理も12月10日の
記者会見で、
「情報の窃取、破壊、
情報システムの停止など
悪意のある機能が仕込まれた
機器を調達しないようにする
ことが極めて重要だ」と
述べています。

こうした事実も実は
ファーウェイ副会長の逮捕以上に
大ニュースで、
新聞の一面見出しや
テレビの全国ニューストップに
だすべき内容です。

しかしながら、
親中派に汚染されている
日本の大手マスコミの約半数は、
盗聴ソフトやチップのことや
その本当の危険性等につき
大々的に日本では伝えないのです。
(本当の危険性を具体的に後述します。)

これは日本にとって、また
国民にとって非常に危険なことです。

一方、当然ながら
アメリカの制裁措置と相まって、
全世界で、特に
自由主義諸国の先進国から
中国製のハイテク商品の
締め出しがこれから始まるでしょう。

つまり、自由主義陣営による
対中国制裁包囲網の形成です。

ちなみに、
次世代型の通信規格は
5Gと言います。(現在は4G。)
高速・大容量でIoT社会実現には
欠かせない未来の技術です。

この5Gの技術に関しては、
中国式規格の「FDD方式」が
欧米流の規格「TDD方式」より
実は通信速度が速いと言われています。

そう、5Gでは中国の方が
欧米よりも進んでいると
言っていいでしょう。


そのため、
多くの国で2019年から
中国方式を採用して、
特に、ファーウェイ製の中継機器を
(ファーウェイは欧米よりも安価に
そうした機材を提供していた。)
使った実用化に向けた
最終実験をいよいよ行う、
もう寸前の段階にきていました。

今回、このタイミングで
もしもアメリカが手を打たねば
世界の次世代の通信規格は
中国によってかなり制覇され、
多くの国々で
中国製のハイテク製品が席巻し、
欧米製の電子製品を
駆逐していたかもしれないという
恐ろしい事態になっていたでしょう。

では、何が恐ろしいか?

ファーウェイ等、
中国製品の席巻を放置していたら、
世界各国は安全保障面で
国家の中枢や社会全体を
中国に操られ、握られる
ところだったのです。

(安全保障面で、なぜ
ファーウェイなどの
中国製ハイテク商品が怖いのか、
後に詳しく説明します。)

多分、今回の事件は
中国に世界を握られ、
 中国型の独裁が地球を覆う

 寸前でのところで、何とか
 食い止めることができた。
   それは、アメリカの
 トランプ大統領の英断による。

と、未来の世界史の教科書には
必ず掲載される事件となります。

しかも、その経済インパクトは
メチャメチャ大きいでしょう。

日本でも、中国製の格安スマホや
パソコンを購入した人や企業の
買い替え、混乱が始まるでしょう。

世界中で、
中国のハイテク商品の
不買運動・排除運動が
これから多分始まります。

結果、中国経済に大ダメージを
与えることになっていくと思います。

あなたも、お手元にいま
中国製のハイテク製品があれば
会話やLINEのやり取り、
さらには大切な機密情報が
既に中国に渡っているか、
日々の私生活も、内臓カメラから
中国の人民解放軍の情報部に
今、この瞬間も筒抜けで
覗かれているかも知れません。

それだけではなく、
中国の人民解放軍は
スイッチ一つで
日本国内で所有されている
中国製のスマホやパソコンに
攻撃命令を出せば、そうした
チップやソフトが作動し、
日本の政府や電力会社や

銀行、鉄道、
さらには自衛隊などに
悪意の強いサイバー攻撃を
一斉に、大量に仕掛けて、
日本全体を麻痺させ、
大混乱に陥れることも可能です。

つまり、ある日、
中国製のスマホやパソコンが
日本全体を攻撃する兵器に
突然豹変する可能性があり、
それが一番恐ろしいのです。

日本やアメリカの
「人工衛星」までも
中国側はファーウェイなどを通じて
ハッキングし、日米を丸裸にして
宇宙から中国が世界を乗っ取ることも
考えている、とまで言われています。

つまり、
便利で多くの人が使う
スマホやパソコン等に
日本や他国を破壊できる
恐ろしいサイバー爆弾を
埋め込んでいたのです。

中国政府と
ファーウェイやZTEらは
共謀し知らん顔して世界中に
ガンガン売っていたのです。

実は、これこそが
中国共産党が、いや習近平が
自国のハイテク企業と組んで
世界制覇に向けて
着々と密かに準備してきた
恐ろしい侵略計画の本性なのです。

中国製の電子機器が
世界各国に広く浸透すれば、
仮に中国に歯向かう、
あるいは
邪魔な国家や民族社会などを
スイッチ一つで
内部からサイバー攻撃するよう
作動すればよいのです。

これなら、一気に敵国の社会を
混乱・麻痺させることができます。

次にその国が全く
動けなくなったところに
人民解放軍を送り込めば一気に
やすやすと占領できるからです。

そのために、現在3隻目の
空母も着々と建造中なのです。

よって、
パソコンスマホだけでなく、
プリンターやUSBメモリー、
ルーターなどの通信回線など
ありとあらゆるところに
既に浸透している
中国製機器やソフトが
排除の対象になるはずです。

このように今回の
ファーウエイ副会長の逮捕劇が、
そのまま自由主義陣営諸国で
中国製のハイテク品排除の流れに
なった
裏では、
中国の「世界侵略計画」という
魔の手から

自由主義陣営諸国の
安全や防衛を守り、
中国型の独裁から
地球人類を未来を守る戦いがあった
という、SF映画顔負けの
ものすごい真実が動いていたのです。


【5.前代未聞、世界同時多発通信障害発生!】

「そんな馬鹿な。」
「ありえない。」
「それは宮成氏の妄想で
そんな大げさなことが
中国に出来るわけがない。」
と反論する方もいるでしょう。

ところが、
中国のサイバー攻撃が
全世界を襲ったかもしれない
事件がありました。

あなたにもまだ
記憶に新しいはずです。

2018年12月6日に
発生したソフトバンクでの
通信障害がありました。

4時間以上にわたって
ソフトバンクの携帯が
使えなくなりましたよね。

実はあの日は、
ファーウェイの副会長が
逮捕されたことを受けて
世界の自由主義陣営諸国が
中国製ハイテクの排除にむけて
大きく舵を切った
日でもありました。

それだけではありません。
もう一つ
重大な事件が起きていました。

これも、あまり日本では
なぜか大きく
取り上げられませんでした。

ソフトバンクと同じような
通信障害がイギリスなど
全世界の11ヶ国で
同時に多発していたことを
ご存じでしょうか?

ここまで大規模な
同時多発障害は
通信史上初めてなのです。

https://www.businessinsider.jp/post-180960

原因は
中国のファーウェイの
最大のライバルで、
スウェーデンの
通信大手エリクソン社がてがけた
コンピューター用のソフトウエアの
証明書の期限切れという
初歩的なミスだったと
発表されました。

しかしながら、
通信やメカのプロ同士が
チェックし合っている世界で、
同時に、世界中で
証明書の期限切れを
見落とすなんてことが
あるでしょうか?
通常、そんなことは起きえません。

発表された理由は
カムフラージュで実は
もっと深刻な理由が
隠されているのでは?
と考えるのが普通です。

2000年9月11日の
アメリカを襲った同時多発テロを
私は想起しました。

では真相は?
ある専門家の推測は以下の通りです。

12月1日に
ファーウェイの孟副会長が
逮捕された情報は、即座に
中国共産党政府に入ります。

チャイナ政府は、
自国の最重要企業の中心人物の
釈放を水面下で求めました。

(孟副会長拘束が
カナダ政府から発表されるや
中国外交部が即時釈放を
求める声明を出していることから
カナダ政府の発表前から
チャイナ政府は
カナダに圧力をかけていたはずです。)

しかし、カナダは
釈放の圧力に屈しません。
そこで中国は動きます。

「孟氏の拘束を対外公表するな。」
「秘密裏に釈放しなければ
大変なことが起きるぞ。」と
強い脅しをかけます。

そして、人民解放軍や
自国のハッカー部隊に命じて
最大のライバル会社である
エリクソン社製の
通信機器のマヒを狙います。

すでに全世界に散らばっている
中国製ハイテク機器のうち、
エリクソン社製の製品に近い
ところに内蔵されている
「サイバー爆弾」の起動と、
それを経由して
エリクソン社製の通信機器への
ハッキング攻撃の準備に入ります。

カナダが恫喝を押し切って
孟副会長拘束を発表したのをみて、
「そうか。我が中国に刃向かうか。
 では、目にモノをみせてやろう!」
と中国は動いたのです。

発表の7時間後、
中国はライバル社である
エリクソン社の通信網への
攻撃を開始します。

ソフトバンクは
通信基地がファーウェイ製です。

その内部にサイバー爆弾が
仕込まれているので、
これが目覚めると一斉に
エリクソン製のソフトを
攻撃し始めます。

同じように、ファーウェイ製の
通信基地を使う11ヶ国で
エリクソン社のソフトが狙われ、
結果、通信機器がマヒした・・・。

全世界11ヶ国で、
同時多発で通信網にテロ攻撃を
加えることに成功したことで

「中国に逆らうと大変なことになるぞ。」

「おたくの国の通信インフラどころか

 電力や交通すべてをマヒさせる
 ことだって、不可能ではない!」

「ファーウェイの力を、いや
 中華人民共和国の力を甘く見るな。
 お前達が頼みにしようとしている
 エリクソン社の通信網など
 こうやって破壊・攪乱できるのだ。」

という警告を発し、いや
実力行使までした
可能性があるというのです。

これがもし事実なら、
自由主義陣営諸国への
恐るべき脅迫状となります。

いや、
サイバーを駆使した
自由主義陣営への
宣戦布告だった可能性が
あるのです。

信じたくはないのですが、
もし本当であれば大変なことです。

ですが、親中派の
日本のマスコミが
中国にあまり不利なことは
記事に掲載しない習性を考えると、
史上初の
「世界同時多発・大規模通信障害」
というビッグニュースを
日本では取り上げなかったのは、
まさしくそうした
中国の悪しき野望を
隠そうとしているからだと考えると
説明がつくのです。

現にカナダ政府は、
中国が報復として拘束した
複数のカナダ人を
解放するようにと
中国政府に申し入れるのに
数日かかっています。

それだけ、中国に対して
たてつくか、否か
悩んだと言うわけです。

もしも、私が紹介した
この仮説が事実であるなら、
もはや世界は、
中国によっていつでも
攪乱・破壊される危険に
すでに晒されていることを
意味しています。

しかも、
通信障害の発生原因を
あえて
初歩的なミスと発表したのは
エリクソン社にしてみると、
中国側の大規模な
ハッキング攻撃で
自社の暗号や通信セキュリティが
破られてしまったことを
世界に公表したくなかった
と考えれば、
つじつまがあうのです。

一方、アメリカは
「そうか。中国はそこまで力をつけたか。」
と、衝撃を受けたと同時に
「もうこれは一刻の猶予もならん。」
「早く反撃をせねば」
と腹をくくったのではないでしょうか?

この中国が、通信回線を
11ヶ国に対して同時多発テロを
やったのだ、という極秘情報は、
自由主義陣営諸国の首脳には
一斉に知らされたでしょう。

「中国恐るべし。」
「早く中国製ハイテク機器を
 国内から排除せよ。
 さもなくば大変なことになる。」
という危機意識を共有した
可能性が高いと思います。

だからこそ、
2018年12月になって
一斉に排除へと動き出したのです。

2018年12月6日は、
中国が全世界に挑戦状を
現実にたたきつけ、
それに対し自由主義陣営が
一斉に反旗を翻した日として
未来の教科書に
記載されるかもしれません。

【6.チベット問題で中国を叩く腹を固めたアメリカ】

2018年12月12日に入ってきた
重要なニュースを
もう1つお知らせします。

これもまた、
中国の魔の手に
汚染されている
日本の大手マスコミが
まだ報じようとはしない、
いえ、報じたくない
ビッグニュースなのです。

アメリカの上院外交委員会で
「チベット相互入国法」という
非常に重要な法案が通過しました。

まもなくトランプ大統領の
署名を経て正式に成立します。

(12月19日に署名を済ませ、成立しました。)

これは与党・共和党のみならず、
下院では
トランプ大統領を嫌っているはずの
野党・民主党も
満場一致で可決した法案です。

ズバリ、
中国のアキレス腱を狙った法案です。
トランプ大統領を嫌う
民主党も、中国を叩くことでは
アメリカはもう完全に
「一枚岩」になっている
証拠でもあります。

この法案では、
仮に中国共産党政府が
アメリカの政府高官や報道関係者などが
チベットへの立ち入りを禁じた場合、
中国当局の訪米を
拒否するという内容です。

かねてから、中国は
前半で述べたウイグルのみならず
チベットなどの少数民族へ
激しい人権弾圧を行っており、
アメリカや自由主義陣営の
報道陣などがその地に入って
実態を明らかにしようとすると
「内政干渉だ」として
立ち入りを禁ずるなどして
真実を世界に広められることを
阻んできました。

あるいは
中国国内のインターネットも
こうした中国に不利な情報は
一切出さないよう監視体制を
中国政府は強めてきました。

しかしながら、そんな横暴や
真実の隠ぺいはもう許さない、という
アメリカの強い姿勢の表れなのです。

チベットで行われている
真実を明らかにして、
中国共産党政府の、
ナチスのような
人権蹂躙の実態を世界に知らしめ、
もっと言えば
「中国は世界制覇を目指している。
それを許すとこんなひどい
人権蹂躙が待っているぞ。」
ということを
世界中に知らしめることが目的です。

その真実に目覚めた
世界各国により
対中国包囲網を世界に作る・・・
これがアメリカの計画なのです。

いや、世界規模での
通信インフラへのテロを
12月6日にやられたことへの
反転攻勢となるでしょう。

この法案が通ると、
人権弾圧の実態を明らかにすべく
アメリカの政府高官や報道陣は
チベットに向かおうとするでしょう。

あるいは、
チベットに入ることをネタに
外交カードにして中国を
激しく揺さぶるでしょう。

それは中国共産党にとって、
最もやってほしくはないことです。
強く抵抗・反発するでしょう。

中国の恐ろしい暗部を、
世界に正式に暴露されると
もはやどの国も
中国を信用しなくなり、
中国叩き・中国排除運動が
全世界で始まります。

それは、すなわち
中国の世界制覇の野望の
挫折を意味するからです。

しかし、アメリカは本気です。
中国を怒らせてでもやる気です。
そうでないと、
ハイテク分野で中国に
安全保障面まで押さられたら
もうアウトだからです。

アメリカは中国を完全に敵視し、
中国共産党政府が世界制覇の野望を
捨て去るまで追いつめるでしょう。

この数十年、あの手この手で
アメリカを弱体化させ
巧妙に地球の覇権を奪おうとしていた
中国共産党の意図を見抜いたからです。

貿易・知的財産・ハイテク面はもちろん、
こうした人権面でも、
色んな面で
中国を追い詰めるあらゆる手を、
これからもますます
アメリカは打っていくはずです。

ファーウェイの副会長が保釈されて、
ひとまず米中の対立は
緩和の方向に向かうなどと言う
親中派のマスコミのいう論説が
仮に出たとしても、
騙されてはならないと思います。
米中の争いはまだまだ続きます。

米中関係は最早、
対立という言葉では表現は不適切です。

武力衝突こそ
まだしていないものの、
私たちの知らない水面下で
サイバーやスパイを駆使して
事実上の交戦状態に入っています。

しかもそれは、
自由をベースとした
未来の明るい地球を守れるか、
それとも、言論を封殺され
恐怖が蔓延するような
暗黒の未来となるか・・・・
まさに米中間で今、
SF映画顔負けの「光と闇」の戦いが
現在進行形で繰り広げられているのです。

それこそ、
「ターミネーター」や
「マトリックス」で描かれる
人類と、それを抑圧する勢力との
戦いさながら、と言ってよいでしょう。



【7.自殺した習近平の参謀 兼 スパイ】

そうした光と闇との戦いは
始まっており、命を落とした人まで
でてきた、という怖いニュースが
飛び込んできました。

ファーウェイの副会長兼CFOの
孟晩舟容疑者が、米国の要請で
カナダ当局に逮捕された同日、
著名な中国人物理学者が
自殺したことをご存じでしょうか?
http://www-origin.zakzak.co.jp/soc/news/181215/soc1812150005-n1.html

ニューヨークや香港を拠点とする
反中国共産党系メディアでは
大騒ぎになっているそうです。

自殺したのは
米スタンフォード大学の
張首晟(ジャン・ショウチャン)教授です。

1963年に
中国・上海で生まれた張氏は、
15歳で上海の名門・復旦大学に入学し、
ドイツ留学後、ニューヨーク州立大学で
物理学博士号を取得しました。
33歳の若さで
米スタンフォード大学の教授となり、
トポロジカル絶縁体と
量子スピンホール効果で画期的成果を挙げ、
「将来のノーベル賞候補」と
言われていたそうです。

そんな彼が今月1日、
カリフォルニア州の
サンフランシスコ市の大学内で
飛び降り自殺で命を絶ったのです。

張氏は、
スタンフォード大学教授とともに、
中国の習近平国家主席の母校である
北京・清華大学の客員教授や、
江沢民元国家主席の長男が
学長を務める上海科技大学の
特任教授も務めていたとのことです。

で、今回怪しいのが
米当局が危険視する
中国共産党の
「千人計画に選ばれていた」という報道や、
「実は、千人計画の発案者の一人」
という見方もあるそうです。

いわば、
習近平の参謀的な人物なのでしょう。

「千人計画」とは、世界から
トップ頭脳や天才を1000人集めて
集中的、かつ大規模に、
大金を投入して
ITや軍事技術を研究し
一気にアメリカを抜き去り、
科学の基礎研究や技術面で
世界制覇をめざす計画なのです。 

張氏がチャイナ政府の
重要人物である証拠として、
習氏が副主席時代に創設したとされる
「国家一等功」賞に6年ほど前、
香港「フェニックステレビ」の
劉長楽会長兼CEOや、
中国IT最大手「アリババグループ」の
ジャック・マー(馬雲)会長、
中国IT企業「テンセント(騰訊)」の
ポニー・マー(馬化騰)CEO、
ファーウェイ創業者の
任正非CEOらとともに
表彰されたという情報が
伝わっていることにあります。

それほどの、中国にとっては
非常に重要な人物、天才的な
「国家頭脳」とも言えると思います。

さらに申し上げるなら
彼は、中国側の産業スパイであった
という説が濃厚です。

彼は量子力学の専門家ゆえに
チャイナ政府から
アメリカの量子コンピューターに関わる
最先端技術を盗むよう
指示されていたと言う情報があります。

先ほど述べたように、
現在も進行中の
情報革命の覇権を握るには、
通信速度を一気に早める
「5G」の技術が大切なのですが、
実は、もうひとつ
重要な技術が
「量子コンピューター」なのです。

量子コンピューターは
現在一部では既に
実用化されており
スーパーコンピューターの数百倍の
速度で演算と情報処理が出来ます。

しかしながら、
量子コンピューターは
もっと進化すると
現在のスーパーコンピューターの
数億倍もの演算速度と
膨大な情報処理ができると
理論的には言われています。

この超光速演算機能を備えた
「量子コンピューター」が
インターネットに接続されると
どうなるか?

検索や調べたいことが
瞬時に、かつ的確に
欲しい情報がすべてわかり、
非常に便利になるでしょう。

それだけではありません。

ビッグデータの加工・分析が
瞬時に出来るだけで無く、
今まで計算が困難とされていた
ような課題や問いに対して
非常に短時間で
回答が導き出されます。

大手企業で無ければできなかった
情報分析や計算さえ、
ネット上で量子コンピューターが
使えることで
個人であっても、
無料で短時間で
分析や計算成果を手に入れる
ことが可能になるでしょう。

そして、現在かなり
実用化が進んできた
人工知能も
さらに進化するでしょう。

こうなると
個人が企業を超える力を
持つことも可能な時代になります。
これは大きなプラスの側面です。

情報革命は
5Gと量子コンピューターで
飛躍的かつ、幾何級数的に
一気に進み、
人類の文明の姿すら
変えるかもしれません。

ですが、一方で
怖い負の側面もあります。

地球人類すべての
膨大な個人情報や、
企業情報が
ネットを通じて
量子コンピュータによって
管理、支配される
危険性がでてきます。

中国のように国内に
数億台の監視カメラと
人口知能&量子コンピューターで
正確な顔認証、位置確認、
SNSでの発信内容の分析等をされると
すべての個人の位置情報や、
プライバシーは完全に
丸裸にされるでしょう。


独裁強権国家に

5Gと量子コンピューターを渡すと、
その国民は

常に秘密警察に監視される
状態と同じになり、
悲惨な人権蹂躙が起こりえます。

または
「解読不能」とされていた
暗号やパスワードまで
破られてしまう可能性が
出てきます。
個人の資産を銀行に
預けることすら
危なくなるやもしれません。

仮想通貨もマイニングが
簡単にできてしまい、
価値が一気に下がるかもしれません。

こうした諸刃の剣のような
量子コンピューターですが、
この分野の研究ではまだ
アメリカが最先端を走っており、
中国はこの技術や
研究成果を盗みたくて
仕方がありませんでした。

そこで、中国が
アメリカに送り込んだ
量子力学の専門家で
天才的頭脳を持った
米スタンフォード大学の
張首晟(ジャン・ショウチャン)教授
だったのです。

その彼がアメリカで
何かアメリカ側の重要技術情報や
研究面での秘密を握ったことで
中国に持ち去られる前に
アメリカ政府から消された
可能性もありましょう。
(多分、この可能性が
一番高いような気がします。)

それとも、
ファーウェイ副会長の孟氏の
逮捕を知って、自分にも
米国当局の逮捕が及ぶことを
察知して命を絶ったか・・・

あるいは、彼の死後
家族が「彼は心の病と戦っていた」
と証言していることから、
(この証言も本当か怪しいですが)
チャイナ政府の恐ろしい野望に
もうこれ以上加担したくないと
良心の呵責にさいなまれて
飛び降り自殺した可能性もあります。

いや、チャイナ政府の
恐ろしい計画の全貌を
世界に、アメリカ政府に
告白しようとしたのかも
しれません。それは
中国共産党にとっては
「裏切り行為」ですので、
自殺という形を取って
殺害されたのかもしれません。

いずれにせよ、
ファーウェイの副会長の逮捕同日に、
このような重要人物が亡くなるという
事件が起きるというのは
タイミングがそろいすぎです。

そして、世界同時多発通信障害・・・
いや、世界同時多発通信テロが
起きたのも同じ日でした。

まさしく、
水面下で米中の、光と闇との
対決が一気に表面化してきた、
といえると思います。

しかも、この両国の戦いは
どちらかが倒れるまで続くでしょう。

未来の世界史の教科書には
2018年は
歴史上の大きな転換点として、
記述されることでしょう。

本日は以上です。

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